パーソナルジム型の学習塾！？高収益&高学習効果の塾を開業できる「FLAGSHIP」

集団指導塾や個別指導塾など、ひと口に塾といっても指導スタイルや特徴はさまざま。なかでも最近注目を浴びているのが、「生徒が自主的に学ぶ」ことを目的とした自立型（自学自習型）学習塾です。

自立型学習塾は、生徒にとっては個人のペースで学習できたり、自己管理能力が身についたり。多くのメリットがある一方、自習がメインなので生徒をしっかりフォローしないと本来の教育効果を発揮しなかったり、講師の授業がないためインプットが不足してしまったり。少なからずデメリットがあるのも確かです。

そこで、個別指導塾のように授業も行ないながら、自立型学習塾のように生徒の自主性を育てられる塾として「FLAGSHIP」が誕生しました。FLAGSHIPは、専属のトレーナーが生徒をサポートする、いわゆる“パーソナルジム型“の“学習塾”です。パーソナルジムのように“なりたい姿”を共有し、現在地を測定しつつ不足分を把握。そのギャップを埋め、合格へ導くための伴走者として生徒をサポートしていきます。

専属トレーナーは普段のモチベーションから受験期の不安まで、生徒の悩みに寄り添うスペシャリスト。もちろん志望校合格が大きな目標のひとつですが、それだけではないのが「FLAGSHIP」の特徴です。生活習慣などについてもアドバイスするため、成績アップ以外の成長が見えてくるなど、日々やりがいを感じられます。

そんな「FLAGSHIP」が1号教室を開校させたのは2021年7月のこと。その後わずか8ヶ月で直営3店舗、生徒数計250名オーバーを達成しています。2022年12月にはフランチャイズ展開をスタート。先行者利益を得るならいまがチャンスのフランチャイズです。

世界経済にとてつもない影響を与えた新型コロナウイルスですが、教育ビジネスに大きな影響はありませんでした。矢野経済研究所の調査によれば、教育ビジネスは、『1.感染防止対策を講じたうえで事業運営をキープできた』こと、『2. オンラインを併用するなど運営方法を工夫した』ことで市場規模が拡大。コロナ禍にもかかわらず、2021年度の教育産業全体の市場規模は、事業者売上高ベースで前年度比105%を記録しています。（矢野経済研究所調べ）

また、教育ビジネスといえば気になるのが「少子化」でしょう。厚生労働省が発表した「令和4年（2022） 人口動態統計月報年計（概数）の概況」によると、2022年の出生数は77万747人。統計をはじめた1899年以降で最小となったことから、少子化がさらに深刻化しているともいえる状態です。しかし、これに反比例して伸びているのが大学への進学率です。文部科学省が2022年12月に発表したレポートによると、2022年の大学進学率は56.6パーセントで、過去最高を更新したとのこと。統計を開始して以降右肩上がりで伸びていることから、今後も大学受験メインの教育ビジネスは堅調といえるでしょう。

ただし、前述の矢野経済研究所によれば、学習塾や予備校などの塾ビジネスは全体的には市場が拡大しているものの、コロナ禍前と比べてマイナス影響を受ける事業者も存在するなど、二極化しているとのこと。つまり、いくら業界全体は成長しているとはいえ、競合と差別化できる要素がないとマイナス成長に陥っていくとも考えられるのです。

その点、FLAGSHIPは個別指導塾と自立型学習塾を融合させた独自の教育メソッドを確立。競合との差別化を図っています。具体的な、個別指導塾・自立型学習塾とFLAGSHIPの比較は次のとおりです。

「FLAGSHIP」は個別指導塾と自立型学習塾のいいとこ取りをしたハイブリッドタイプの学習塾です。マンツーマンの授業で質の高いインプットができるだけでなく、徹底した自学管理によって学んだ内容を定着させる“アウトプット”学習も両立。専属のトレーナーが志望校合格はもちろん、生活習慣も含めたアドバイスをするなど“伴走型”で徹底的にサポート。つまり、個別指導塾と自立型学習塾のお互いのいいとこ取りをしつつ、弱みを補えるのが「FLAGSHIP」の魅力です。

学力アップだけでなく、人間力も育めることから競合との差別化になるのはもちろん、高い継続率にも直結。月謝が売り上げになるストックビジネスだから、安定経営ができるのです。

多くの検討者にとって不安なのが加盟直後のタイミング。なかには、「開業しても生徒が集まらなかったらどうしよう」と不安に感じている人もいるのではないでしょうか。業種にもよりますが、ビジネスが軌道に乗るまで少なくとも半年から1年はかかるといわれています。

しかし、FLAGSHIPなら期間限定で通常50万円の「開校サポートプラス」オプションが無料でついてきます。本部が10名の生徒の入塾を保証してくれるだけでなく、プレオープンから7日間は入塾を希望する保護者との面談に本部SV（スーパーバイザー）が同席してくれます。フランチャイズ本部の中西 晃一代表は、日本一の平均年収を誇るといわれているキーエンスで、全国1位の営業実績を残した経験も。キーエンス仕込みのコンサルティング力を活かした営業メソッドを落とし込んでくれます。

それだけではありません。いま加盟すれば単月黒字の目安となる生徒25名までロイヤリティが無料になるキャンペーンを実施中。フランチャイズ加盟にロイヤリティはつきものですが、売上の少ない開業初期は負担になることも……。そのロイヤリティが単月黒字になるまで無料になるので、安心して開業できます。

ストックビジネスとはいえ、生徒が集まらないと収益を得ることはできません。塾ビジネスを手掛ける多くの経営者が悩むのは、やはり集客の問題です。開校したはいいものの、生徒がなかなか集まらなくて長期にわたって赤字経営をしいられることも珍しくありません。

「FLAGSHIP」は高い集客力が魅力のひとつで、開校の3ヶ月前から3種類のチラシを配布するなどして集客をサポート。なかには、チラシだけでなくWeb広告なども駆使して集客をする学習塾もありますが、「FLAGSHIP」ではあえてチラシに特化。本部が培ったノウハウで目を引くデザインのチラシを制作するだけでなく、地域ごとの特徴を踏まえたポスティングを実施します。

その結果、チラシを配布するだけで30件のアポにつながった実績も。最終的には24名が入塾につながったので、入塾率はじつに80%（！）。高い集客力を誇る「FLAGSHIP」ゆえ、決して難しい数字ではありません。

塾ビジネスに興味があっても、異業種だからと諦めている検討者も少なからずいるはずです。ノウハウのある事業のほうが、より早く軌道に乗せられると考えるのは自然なことかもしれません。そんな理由で塾ビジネスを諦めていた人にもピッタリなのが「FLAGSHIP」のフランチャイズです。

まず「FLAGSHIP」では、1ヶ月におよぶ教室長研修を用意しています。本社での座学研修や授業研修にはじまり、直営教室に場所を移してこれまでの研修のアウトプットを実施。開校直前には自教室にてシステムの運用方法や教室レイアウトを最終確認。さらに営業ノウハウを実践するなど、充実のラインナップを誇る研修を受けられます。

なかには1週間や2週間しか研修に時間をかけないフランチャイズもあるなか、1ヶ月もかけてじっくり研修してくれるので未経験でも安心して参入できます。もちろん、開校してからも手厚いサポートを用意。担当のSVが月に1度の頻度で教室を訪問するだけでなく、3ヶ月に1度は本部主催の勉強会が用意されているなど、継続的なサポートを実施。

なにより、「FLAGSHIP」は2022年12月にフランチャイズ展開をスタートしたばかり。アーリーステージのフランチャイズだからこそ、1校1校に寄り添ったサポートを提供できるのです。未経験でも活躍できる土台が「FLAGSHIP」には整っています。