教育FC最新レポート！フランチャイズ・ショーから見えて来た「個別指導」が向かう先

個別指導では、トップランナーの「明光義塾（明光ネットワークジャパン）」が、例年より広いスペースで出展。同塾の教室数は2000以上と2番手の倍あるが、教室数は減少傾向に陥っている。同時に進学タイプの個別指導「早稲田アカデミー」も出展し、「明光義塾」と共に高大接続改革に対応し巻き返しを図ろうとする意図が見え隠れする。

追いかける「ITTO個別指導学院（NOVAホールディングス）」と「スクールIE（やる気スイッチグループ）」は、多角化戦略で市場を囲い込む作戦だ。両塾とも英語教室を併設できることを強みとし、明光義塾を追従する。

「ECCの個別指導塾ベストワン（ECC）」も同社が展開する英語教室「ECCジュニア」と併設が可能であり、英語学習の高まりに対応する。やる気スイッチグループは、知育、学童、スポーツとのコンビネーションも可能だ。大手個別指導塾は、周辺サービスをうまく取り込み、総合型教育センターに変貌しようとしている。

「京進スクール・ワン（京進）」、「城南コベッツ（城南進学研究社）」、「Axis（ワオ・コーポレーション）」のような大手進学塾（予備校）が展開する個別指導は、個別指導専門塾に比べるとマーケティングで負けていたが、今回の教育改革の対応次第では大きく化ける可能性を秘めている。

実際に基礎学力テストが大学入試に導入され、高校生の塾需要が高まると、学力中下位層の生徒に対してマーケティング力がある大手個別指導塾は、大量の折り込みチラシやTVCM、インターネットメディアを駆使することで、大々的に生徒獲得を進めてくるだろう。

一方学力上位層の高校生に対しては、個別指導に英語学習やタブレット教材を組み合わせることで、より生徒にマッチした学習を提供することができる。これには高い授業指導力やICT（情報通信技術）との取り組みが必要であり、この点においてブランド力がある集団指導塾が展開する個別指導は有利である。

新規参入した「自立学習RED（スプリックス）」は、低価格と個別指導塾用教材の知名度を活かした展開を行ってくるだろう。これまた、自立型個別指導の勢力図が変わってくるかもしれない。