訪問医療マッサージの需要が増加中！？フランチャイズで開業するメリットとは

まずは訪問医療マッサージがどのようなものか、市場性もあわせて解説します。

医師の同意を得て、国家資格を有したあんまマッサージ指圧師、はり師、きゅう師などが高齢者施設や自宅に直接訪問し施術する医療マッサージのことです。介護保険と併用することができるため低コストで利用でき、外出する必要がないので、利用者の体力的な負担も少なく済むのが特徴です。

なお、医療保険の適用を受ける場合は、必ず医師によって施術の必要性が認められなくてはなりません。保険適用外での利用であれば医師の同意は不要です。

訪問医療マッサージの種類は主に3種類です。なお、どのような施術を行なうとしても、「あん摩マッサージ指圧師」の資格が必要となります。

「なでる」「押す」「揉む」「たたく」などの手技で体の健康を増進させる中国由来の手技療法をあん摩（按摩）と言います。筋肉の血流を促すことで、新陳代謝を向上させる効果があり、刺激によって身体機能を調節する効果が期待できます。

皮膚に直接刺激を与えることで皮膚末端から心臓にかけての血液循環やリンパ循環の改善を目指す、ヨーロッパ由来の技法です。オイルやパウダーなどの滑剤をもちいることもあります。血流やリンパの流れを促進することで、筋肉や関節痛の緩和、動作の改善などの効果が期待できます。

手指や手のひらで衣服の上から施術する、日本独自の技法です。身体の指圧点（ツボ）を持続的に刺激することで、筋肉や筋膜をほぐし、血流やリンパの促進効果が得られます。
また、関節の動作を改善し、神経系や内分泌系を刺激して内臓の働きを活性化させるなど、さまざまな効果が期待できます。

株式会社矢野経済研究所の調べによると、柔道整復・鍼灸・マッサージ市場はコロナ前の2019年までで、すでに9,000億円以上もの市場規模となっていました。2020年には新型コロナウイルスの流行により、一時的に市場規模は縮小したものの、翌年の2021年には9,680億円を記録し、コロナ以前の水準まで回復したことが報告されています。

また、厚生労働省の調べでは、2025年に在宅医療を必要とする人は約29万人にものぼり、これまでより約12万人もの増加が見込まれています。少子高齢化社会の日本において、高齢者の割合は増加が続くことは間違いなく、自宅での療養方法として訪問医療マッサージの需要も比例して増加すると考えられるでしょう。

今後さらに高齢化は進むとみられており、それにともなって介護認定者も増加をみせるでしょう。そのため、施設に通う必要がなく、手軽に施術を受けられる訪問医療マッサージの需要が高くなると予想できます。
2006年の介護保険法の改正以降、高齢者を地域で支えていくことが重要とされており、高齢者の自宅、介護施設の両方に対応できる訪問医療マッサージは重要な存在になるでしょう。

高齢者が多い日本では、介護保険および医療保険の改定によっては、医療費の負担が高くなり満足のいく介護サービスを受けづらくなることが懸念されています。しかし保険改定は、国が推進する「地域全体で高齢者を支える仕組みづくり（地域包括ケアシステム）」の重要性が増加し、促進される要因にもなります。
地域包括ケアシステムの一角を担う訪問医療マッサージは、保険改定によって需要が高まると予測されており、ビジネスとしての成長も期待できるでしょう。

一般的に、ビジネスでは競合他社との価格競争に勝たねば顧客を増やすことが難しいとされています。
しかし、訪問医療マッサージは国によって価格の基準が設けられており、価格競争が起きません。そのため、低リスクで安定した経営がしやすい業態と言えます。

通常のマッサージ店では利用者が来店し、店内で施術するので、店舗がないと開業できません。また、寝転んで施術が受けられるスペースだけでなく、プライバシーを守る観点から仕切りなども必要になり、複数人が同時に施術できる環境を整える場合、広い店舗が必要になることもあるでしょう。

しかし、訪問医療マッサージは利用者の自宅や介護施設に訪問して施術するので、実店舗がなくても経営できます。必ずしも店舗が不要というわけではありませんが、フランチャイズによっては店舗不要、または自宅が店舗として登録できるところもあり、物件の取得にかかる費用を抑えることができます。

訪問医療マッサージにもフランチャイズ加盟できるブランドは存在します。ここでは、訪問医療マッサージのフランチャイズ加盟による開業メリットについてご紹介します。

訪問医療マッサージは保険適用になるため、通常のサービス業などとは異なり、利益は医療報酬として計上されます。医療報酬を受け取るにはレセプト（医療報酬請求）業務を含め、複雑な医療事務をこなさねばなりません。

しかし、フランチャイズでは本部による医療事務のサポートが設けられていることが多く、十分な医療事務の知識や経験がない状態でも安定した収入を得やすいところがメリットです。

訪問医療マッサージを開業するには、国家資格を有する施術者が必要になるので、オーナー自身が資格を取得するか有資格者を雇う必要があります。しかし、資格を取得するには時間も手間もかかりますし、有資格者の確保も、業界経験がないと簡単にはいかないでしょう。

フランチャイズで開業する場合は、無資格者の資格取得を本部がサポートするだけでなく、有資格者の派遣サービスなどが設けられているケースもあります。そのため、たとえオーナーが無資格でも開業を目指しやすいのです。

フランチャイズ経営をしている訪問医療マッサージなら、すでにほかのエリアや事業所で十分な売上実績を獲得しているケースがほとんどです。そのため、さまざまな地域や規模での経営ノウハウが本部に集約されており、加盟店はそれらを元に経営に関する相談やサポートを受けられます。

また、訪問医療マッサージを運営する本部の企業では、ほかにも介護分野事業があることがあります。マッサージ以外に介護に関する知識も豊富な本部のサポートがあれば、より幅広い層の利用者が利用したくなるような施術やサービスを提供できるでしょう。また、本部が別で展開している事業から送客してもらえるケースもあり、集客面でもフランチャイズにはメリットがあります。

こちらでは、じっさいに加盟することができる訪問医療マッサージのブランドをご紹介します。

サービス付き高齢者住宅や有料老人ホームの経営など、介護業界のノウハウが豊富な株式会社介護NEXTが経営する訪問医療マッサージです。有資格者による鍼灸・マッサージだけでなく、認知症ケアや、ご家族の支援などにも対応しています。
アパート1室と有資格者1名から経営でき、個人だけでなく法人の加盟にも対応しています。
GENKISUN（ゲンキサン）のフランチャイズ情報はコチラ>>

コンサルティングや住宅販売、医薬品など幅広い分野を展開するふれディアグループ（FC本部：株式会社F.R.Dコモンズ）の訪問医療マッサージです。オーナーは資格不要でも加盟でき、個人と法人どちらの加盟にも対応しています。
国家資格取得者のマッサージ師が高品質のマッサージを提供するほか、利用者に合わせたアドバイスなどを実施します。
ふれディアグループのフランチャイズ情報はコチラ>>

加盟金・ロイヤリティがない非フランチャイズ型の経営ができるのが日本訪問マッサージ協会です。エリア制限がなく、レセプト業務のサポートなどがあり、自由度が高い経営ができます。

高齢化社会が進む日本において、今後のビジネス展開を考えるのであれば介護分野は外せません。訪問医療マッサージは今後さらなる需要拡大が見込まれており、新規参入におすすめの業態です。介護分野の経験がなくても、フランチャイズならさまざまなサポートもあり、安心して経営できるのではないでしょうか。

また、フランチャイズWEBリポートでは、訪問医療マッサージのフランチャイズもご紹介しておりますので、ぜひそちらもご覧ください！