武田塾はフランチャイズ加盟できる？人気ブランドのフランチャイズ情報を公開！

まずは武田塾がどのような学習塾なのかを解説します。武田塾の特徴や魅力はなんなのか、一緒に見ていきましょう。

武田塾最大の特徴ともいえるのが、授業を行なわないことです。武田塾では、個別・集団どちらも授業は行なわず「自学自習」が基本スタイルです。そのため、生徒1人ひとりが自分のペースに合わせて学習を進められるようになっています。学習には生徒に合わせて指定された参考書や問題集を使い、1冊の参考書を徹底的に学習し、内容を完璧にマスターします。1冊を集中して学習することで、達成感を得られることに加え、基礎から応用まで幅広く学べるようになっています。創業20年以上、在籍生徒数は年間約1万7,000人にも上ることから、多くの生徒に支持されていることがわかるでしょう。

学習塾では授業を行なう方針を取っていることが多く、授業をしないとあまり学力が伸びないのではないかと考える人もいるかもしれません。しかし、武田塾は有名校の合格実績も豊富です。合格実績は武田塾の公式サイトからも確認できますが、東京大学や京都大学などの旧帝大、慶應義塾大学や早稲田大学などトップレベルの私大への合格も多く掲載されており、実績は十分高いといえるでしょう。

武田塾は塾そのものだけでなく、創業者の林尚弘氏が非常に高い人気を集めていることをご存じでしょうか。林尚弘氏は「令和の虎」に出演している実業家です。現在は武田塾の代表ではないものの、複数のビジネスを展開しており、その経営手腕には厚い信頼を集めています。また、著書も複数あり、多彩かつカリスマ性があるため、多くの人が林尚弘氏のビジネスに高い関心を寄せています。最近では、「令和の虎」の主宰者兼司会者の実業家の岩井良明氏が亡くなり、2代目の令和の虎主催者になることが決定するなど、今後もさらなる活躍を期待されています。

日本全国で展開している武田塾は、フランチャイズに加盟することもできます。そこで、ここでは武田塾のフランチャイズ情報を解説します。

武田塾のフランチャイズならではの強みは2つあります。

創設者である実業家・林尚弘氏は先に紹介したように、カリスマ性があり高い人気を誇ります。そのため、経営者だけでなく保護者や生徒からの知名度も高く、集客力につながりやすいことが強みです。メディアへの露出が多く、詳しく情報を知らなくても、名前を聞いたことがある人や、令和の虎を知っている人が多いことも集客力の高さにつながります。さらに、武田塾ではYouTubeチャンネルでのコンテンツ展開、ＣＭや動画・ホームページに有名人を起用しており、興味関心を惹きやすくなっていることも特徴です。

また、武田塾は授業を行なわない独自の学習スタイルです。そのため学習塾のなかでも個性があり、他の学習塾との差別化がしやすいことが集客力にもつながります。

武田塾は小学生から高校生まで幅広い年代に対応しており、受験対策に力を入れています。とくに、大学受験予備校を主力にしているので、客単価は平均月謝6万5000円と高額です。よって、一般的な個別塾の3倍近い収益率を誇ります。高い収益率によって、投資回収までの時間も短く済むでしょう、また、月謝制による安定した収益が得られること、不況の影響を受けにくいことも強みです。

武田塾の開業資金は330万円です（出典：武田塾フランチャイズ募集）。加盟金には研修費や開業サポート費などがすべて含まれており、追加での料金は必要ありません。また、ロイヤリティは売上の15％となっており、売上によって変動します。まだ経営が軌道に乗っていない段階では負担が少なく済むところもメリットといえるでしょう。

生徒数が50名の場合の年収

出典：武田塾フランチャイズ募集

武田塾のフランチャイズ加盟では、年収1,000万円以上が現実的な収益モデルとされています。経営する塾の規模によっては2,000万円も目指せるため、経営が成功すれば安定して高収入を得られるでしょう。

フランチャイズで開業することで、さまざまなメリットが得られる反面、デメリットもあります。こちらでメリットとデメリットの両方について紹介しますので、加盟を検討する際は両方の面から考えることが大切です。

武田塾のフランチャイズに加盟すると、加盟校専用のメッセージが利用できるようになり、FCオーナーの疑問や質問、経営に関して困りごとなどがあれば直接創業者の林尚弘氏が対応してくれます。なお、現在の代表は種田小百合氏が務めている点にご注意ください。

加盟後の悩みやよりよい学習塾づくりをするには、他のオーナーとの交流も欠かせません。武田塾では、新たなフランチャイズ加盟オーナーが他のオーナーと交流する機会があるのもメリットです。加盟契約後にはキックオフミーティングがあり、修了後には新規オーナー交流会が開催されます。新規オーナー交流会は新しく加盟したオーナーが既存のオーナーと交流するイベントであり、相談やアドバイスを受けることができます。よって、オーナーが孤立する状況を防ぎ、オーナー同士が切磋琢磨できる環境です。

フランチャイズはブランドを守るために経営内容に関する制限が設けられています。経営を制限する範囲はブランドによって異なりますが、基本的に自由な経営は難しいと考えましょう。たとえば、生徒に対する授業を行ないたいと思っても、勝手に授業をすることはできません。そのため、本当に賛同できる経営方針なのか、信頼できる本部なのかをよく検討することが大切です。契約内容に疑問がある場合は、加盟前に必ず確認しておきましょう。

武田塾は多くのフランチャイズブランドと同様にロイヤリティがあります。そのため、売上のすべてが利益になるわけではありません。たくさん売上を得ても、ロイヤリティがあることで不満に感じるかもしれませんが、ブランド加盟にはロイヤリティが必須です。ロイヤリティは本部から受けられるサポートなどに使われるため、円滑に塾を経営するためには必要なものと考えるようにしましょう。

学習塾経営は将来性があるビジネスなのか疑問に感じている人もいるのではないでしょうか。そんな方のために、学習塾経営の現状と将来性について解説します。

総務省の人口推計によると、少子高齢化の日本では、学習塾の対象となる6～18歳までの人口減少が続いています。近年では、経済産業省によるとコロナ禍で大きく学習塾指数は低下しましたが、2021年には大きく回復しています。しかし、2021年以降は再び減少傾向が続いており、受講生徒数は減少しているのが現状です。

一方、学習塾の売上高指数は上昇傾向にあります。生徒数の減少を受講料の値上げによって売上高を確保しているところが増えているだけでなく、近年の新型コロナウイルスの流行を受け、オンライン授業の設置など受講方法の選択肢が増え、より多くの生徒が利用しやすいように工夫されていることが要因と考えられています。受講料の値上げは単なる人件費の高騰だけでなく、よりよいサービスの提供にもつながっています。

学習塾業界の市場規模は、経済産業によると5,500億円程度とされています。学習塾に通う家庭と通わない家庭の二極化が進んでおり、学習塾に通う世帯は子供1人にかける学習塾の費用が増加傾向にあることが特徴です。そのため、受講料が高い塾であっても、生徒数の減少にはつながりにくいと考えられます。また、近年はeラーニングへの需要が高まっていることも特徴です。これまでの学習塾は通える場所でなければ入塾ができませんでした。しかし、eラーニングによってこれまで通うのが難しかった遠方の塾や有名校も利用しやすくなり、学習塾の選択は以前よりも幅が広がっています。

少子高齢化が進む日本において、学習塾経営の将来は生徒数の奪い合いが激化する可能性があります。そのため、学習塾や学習スタイルの独自性や強みがなければ生き残りは難しいと予想できるでしょう。また、少子高齢化は生徒だけでなく、講師も奪い合いになる可能性があります。優秀な講師は今以上に需要が高まるだけでなく、人材の確保が難しくなる場合の対策も考えておかねばなりません。

学習塾経営は、今後も少子化による激化が懸念される点には注意が必要です。しかし、武田塾は生き残りに必要な独自性や特徴があり、他の学習塾との差別化がすでにできていると言っても過言ではありません。これから学習塾経営を考えるのであれば、武田塾のフランチャイズを参考にしてみてはいかがでしょうか。