「代々木ゼミナール」が教室を大幅に閉校

編集部も大学受験の折に、「代々木ゼミナール」の冬期講習に一時期通ったこともありましたし、通っていた高校でも定期的に代ゼミ模試というものがあったものですから、今回のニュースには衝撃を受けました。

現役生でも予備校に通う生徒というのはいるのでしょうが、近年個別指導塾がメインの補習塾が伸びていることから集団授業型で進学塾スタイルの「代々木ゼミナール」は難しくなったのだろうか、、という推測の元、以下のような数字などを調べてみました。

まず、大学進学者の層に関して。文部科学省の調べによると

このような数字になっているのですが、少子化の進行で人口が5割ほど低下しているのに対して入学者数の数字は約2倍。

大学進学を希望すれば、ほぼ入学することができる全入時代になっているとも、近年マスコミ等で取り上げられています。 （受検教材を扱っている「旺文社」の調べによると平成22年度時点で、大学収容力は92.5％という数字に）

そもそもこのように学生の現役志向が高まった原因というのがAO入試や推薦入試の増加のようです。 難関大学であっても、このような選抜方法を用いるために一般入試で生徒を合格させることを目的とした予備校産業は、打撃を受けてしまっているというからくりです。

さて、「代々木ゼミナール」の話に戻りますが、今回閉校が決定している校舎というのがいずれもアクセスがよい駅近くなどにある校舎ばかりなのだとか。

ちなみに「代々木ゼミナール」は、以前から旧校舎や学生寮の建物をホテルや会議室などに改装したりと不動産業も始めていたようです。

かつては、大学進学者対象の全国模試事業なども行っていますが、こちらも取りやめるとかで、このような別事業で収益を確保していく方針なのでしょうか。

いずれにしても今回の「代々木ゼミナール」のニュースは教育産業にとって大きな影響を与えたのではないかと思われます。

少子化は進んでいるといえども、大学進学者の数自体は増加していて、子どもひとりあたりの教育費は増大している傾向にあるので、補習塾の役割をなしている個別指導塾というのはやはり需要があるようです。 実際に、フランチャイズ展開されているのも個別指導塾が大半という結果になっています。

それではどのような個別指導塾フランチャイズがあるのかというと、こちらのページをご覧ください。