フィットネスジムやスポーツクラブの開業には何が必要？必要な設備や成功のコツをご紹介！

新型コロナウイルスの感染拡大スポットの例として政府がフィットネスジムを取り上げたことなどをきっかけに、利用者の休会や退会が増加したほか、店舗の休業などを余儀なくされたことなどから大きな影響を受けたフィットネスジム。

そんな中、24時間営業の「エニタイムフィットネス」はコロナ禍であっても積極的に出店を続け、2021年3月28日には国内900店舗、会員数55万人を突破しています。 もちろん、コロナ禍で影響は受けたものの「総合型フィットネスジム」に比べると利用者が若い世代の男性が多いことからコロナ禍でもトレーニングを欠かさず、高い利用率が続いているそうです。

また、トレーナーと利用者がマンツーマンでトレーニングを行なうパーソナルトレーニングジムの需要も拡大傾向にあります。

コロナ禍で運動不足や体重の増加など健康面を気にする人が多くなり、三密を避けながらも生活習慣を改善したいと考えている人が増加したことが背景にあることも考えられます。パーソナルトレーニングでは専属のコーチから質の高い指導を直接受けることができるため、人気になっているようです。

フィットネスジムを経営するためには多くの準備が必要となります。こちらで、フィットネスジムの開業に必要な許可や準備に関する情報をまとめてみました。

フィットネスジムの開業に必要な準備は大きく分けて
・開業と運営資金の準備
・サービス内容の設定
・地域や会員層の調査
・競合との差別化
・開業に必要な資格や許可の取得
合計5つが必要になります。

個人、法人、フランチャイズなど問わずフィットネスジムを始める際に必ず必要になる届けが「開業届」です。開業届は各市町村区役所に提出します。

また、法人の場合は必要があれば社会保険事務所、公共職業安定所、労働基準監督署、消防署、所轄税務署での手続きが必要になります。

なお、フィットネスジムのオーナーや従業員には特別な資格や免許は必要ありません。専門的知識がなくても従事することは可能です。

専門的知識がなくてもフィットネスジムを始めることはできますが、知識がある方が利用者にとって通いたいと思えるフィットネスジムになることは間違いありません。

取得しておくと便利な資格として、NSCA-CPT（NSCA認定パーソナルトレーナー）、NESTA PFT（NESTA認定パーソナルフィットネストレーナー）、健康運動指導士、日本体育協会の指導員などがあります。ダイエットコースなどを設ける場合は、食事の指導ができるような知識があるとさらに役立つかもしれません。

フィットネスジムの開業には店舗の規模によって差がありますが、フランチャイズでの開業の場合は、一般的に初期費用として500万～3,000万円が必要とされています。

開業資金の内訳は店舗の改装や内装費、機材の購入や設備が大半を占めています。また、加盟金として100万～400万円が必要です。フィットネスジムなどの会員を徐々に増やしているストックビジネスの場合は、開業してすぐは会員が少なく収益も少ないので、継続して運営を行なうために1か月で100万円程度の運転資金を用意しておいたほうがいいでしょう。

ただし、個人でマンションの1室を借りて開業する完全個別のパーソナルトレーニングの場合は100万円程度の資金で開業が可能とされています。まずは予算を組み、開業できる規模を考えてみると良いでしょう。目安では、最低でも300万円が必要といわれています。

物件選びは2つのポイントがあります。

トレーニング器具の中には非常に重たいものもあります。そのため、トレーニング器具を設置しても問題がない耐久性をもつ物件でなければフィットネスジムの開業は難しいでしょう。 特に築浅、構造がRC、またはSRCの物件や、ビルの場合は1階を選ぶことをおすすめします。

トレーニングによっては音楽に合わせて身体を動かすものや、掛け声が必要なものなどもあるでしょう。トレーニング器具も使用すると音が出るものも多くあります。耐荷重の高い物件は防音対策が十分なところが多いですが、念のため防音に問題がないかも調べておきましょう。また、フロアマットなどの設置も防音面だけでなく、床の保護のためにも必要です。

少し古いデータですが、2018年の市場規模を見ていると市場規模4,790億円、施設数5,800件、会員数514万人となっています。単純計算で1施設の売上はおよそ8200万円となります。

現在は新型コロナウイルスの影響によって変動していることが予測されますが、フィットネスジムは粗利益が高い業種として評価されています。

フィットネスジムの経営を成功させるにはいくつかのポイントがあります。こちらでは、経営に関するコツをご紹介します。

いくら良いトレーニング内容を考えても、通いやすい場所になければ利用者は長続きしません。そのため、交通アクセスのよい場所を選ぶことが重要です。たとえば主要駅周辺、自動車で来られるよう駐車場がある場所、わかりやすい道順、住宅街の近くなどが挙げられます。雨の日は濡れないよう、商業施設内などに出店する方法もおすすめです。

駅周辺は通勤で利用する人が多いので、就業時間前後でも通いやすいように早朝から深夜まで営業するなど、利用者やターゲット層にマッチした経営を意識しましょう。

充実したトレーニング器具は利用者にとって嬉しいポイントですが、最初から多くの種類のトレーニング器具を導入すると初期費用が一気に跳ね上がります。また、実際に営業を始めると、想定していたターゲット層とズレがあり、せっかくそろえた機材が活用されないというケースもあります。 そのため、最初は必要最低限のトレーニング器具だけに限定し、徐々に利用者のニーズに合わせて機材を増やすということも考えておきましょう。

これまでに物件選びのポイントについてご紹介しましたが、フィットネスジムはトレーニングをする場所なのでおしゃれな場所である必要はありません。そのため、内装のきれいさよりも通いやすい場所にある物件などを選ぶ方が、利用者にとって喜ばれる傾向にあります。居ぬき物件などを探せば、選択肢を広げられるのではないでしょうか。

ただし、清潔感は必要不可欠ですし、洗練されたおしゃれな空間で運動したいという層もいるので、そこはターゲットに合わせて内装も整えるようにしましょう。

フィットネスジムの個人経営は小規模から運営が可能などいったメリットはありますが、宣伝が十分でないと利用者が集まりにくくなってしまいます。

そこで選択肢に上がってくるのがフランチャイズです。フランチャイズに加盟すれば、開業時から知名度がある看板による宣伝効果があり、話題にもなりやすいでしょう。 また、運営に必要なアドバイスやノウハウを得られることも大きなメリットです。業界初参入の場合は、フランチャイズを検討してみるのもひとつの手段といえるでしょう。

フィットネスジムは飲食業界などに比べると、開業に必要な初期費用が高額です。しかし、会員制であることから安定した収入を得やすく、工夫次第でローリスクハイリターンな運営もできます。

フランチャイズであれば業界初参入であっても高いブランド力から知名度や信頼を得やすく、利用者が集まりやすくなります。オープン時にも人が集まりやすいので、個人経営に比べて利用者を獲得しやすくなっています。

コロナ禍に安定した収入を得たいのであれば、パーソナルトレーニングにも対応可能なフィットネスジムのフランチャイズ加盟を検討してみてはいかがでしょうか。法人の場合、事業の多角化にもつながりますよ。