学習塾のフランチャイズを比較検討！塾経営成功の鍵やメリット・デメリットも解説

学習塾といってもさまざまな指導タイプがあります。近年主流となっているのが「個別指導型」ですが、街なかには「集団指導型」もまだまだたくさん存在します。さらに近年、「自立型（自学自習）」もトレンドとなっています。もちろん、フランチャイズにも各指導タイプの学習塾が存在。まずは、各指導タイプの特徴を確認して、自身がどんな塾を経営したいか検討してみましょう。

塾のフランチャイズといっても多くのチェーンが存在します。ここでは、運営実績20年超のフランチャイズメディアである「フランチャイズWEBリポート（ウェブリポ）」が学習塾のフランチャイズを厳選し一挙に紹介します。ぜひ、比較検討してみてください。

教育業界未経験でも開業でき成功させすいと言われるフランチャイズとはいえ、「成功するかどうかが不安」という方もいらっしゃるでしょう。ここでは、塾経営成功のために意識しておきたいポイントを紹介します。

学習塾のビジネスモデルは、毎月の月謝が売上となるストックビジネス。利益率は約30％前後と、飲食店などと比べ高水準です。年商は、規模や種類によって大きく変わりますが、一般的には500万円前後だともいわれています。生徒数が多くなればなるほど、売上が積み重なり、年商1000万円を目指すことも可能になります。

しかし、開業直後から多くの生徒がいるというのはほぼ稀なこと。フランチャイズならではの知名度やブランド力、本部の集客サポートを有効に活用しながら生徒を集めていく必要があります。

それと同時に、生徒の継続率をあげて定着させることも重要。フランチャイズ本部が構築したカリキュラムを遵守しながら生徒の学力アップを促すだけでなく、生徒や保護者とのコミュニケーションも大切になります。

通いやすい教室づくりはオーナーの手腕によります。明るく、楽しく、学べる学習塾は、集客面でも、生徒の継続率にも、いい影響を与えてくれます。時には、レクレーションなどの企画をするのも有効でしょう。
とはいえ、塾のオーナーには、何より子供の教育に対して真摯に向き合えるかどうかが問われています。つまりは、勉強ができるようになってほしいという情熱の有無、そして子供や子供の親に対して満足のいくものを提供できるかといった部分が、結果として多くの人を惹きつけ、事業の成功につながるのです。

つぎに、フランチャイズで塾を開業した場合のコスト面も確認しておきましょう。初期費用としては1教室あたり300〜600万円ほどとなります。しかし、開校初期の生徒数が少ない時期は単月赤字になる場合も多いので、ある程度の運転資金は用意しておいたほうがいいでしょう。フランチャイズ本部と共に綿密にシミュレーションしておく必要があります。

フランチャイズに加盟する場合、必ず必要になる加盟金。商標の使用権利や、本部から提供される「商材」「経営ノウハウ」などの対価として支払います。学習塾フランチャイズの加盟金の相場は100〜400万円ほど。一般的には、加盟店に提供できるブランド力やノウハウの質・量が高くなればなるほど、加盟金は高額になる傾向があります。ただし、加盟するフランチャイズを選ぶ場合、加盟金が「高い、安い」よりも、サポートやカリキュラムなど、自身に合うフランチャイズを見極めることが大切です。

本部に一時的に預けておくお金です。もし、ロイヤリティなど本部へ支払いができないケースの際に利用されます。相場は50〜100万円程度となります。

業界未経験でも安心して開業できるのがフランチャイズの魅力。開校までに本部がオーナーやスタッフ・講師に対して研修を行なってくれます。その費用として本部に研修費を支払います。本部によっては参加人数を限定している場合もあるので、事前にチェックしておきましょう。また、加盟金に研修費が含まれているケースもあります。

飲食店や福祉施設などと比べ、学習塾はそこまで作り込む必要がないため、物件関連費用は安く抑えることが可能です。とはいえ、200万円ほど必要な場合もあるため、低コスト開業を目指す場合は、自宅で開校できるフランチャイズもチェックしてみましょう。

上記以外に、テキストなどの初期商材費用、ホワイトボードなどの備品、Web学習がメインの学習塾ならPCなどの準備も必要です。また、集客のための広告費用も開業前から必要になります。

日々経営や運営をサポートしてくれる本部への対価として支払うロイヤリティ。学習塾の場合、月謝の10%前後+入会金の50%とのように変動型のロイヤリティを定めている本部が多いです。ですが、毎月5万円というように固定型ロイヤリティのフランチャイズもあります。

オーナーが講師も兼任すると人件費は必要ありませんが、多くの生徒に対応するためには講師を雇う必要があります。フランチャイズは、カリキュラムや指導方法が整えられているため、講師未経験のアルバイトでも指導にあたることができます。また、Web教材メインだったり、自立型の塾の場合は、そもそも講師不要で運営できるフランチャイズもあります。

教室の規模や立地によって大きく異なりますが、毎月10万円〜を見積もっておく必要があるでしょう。しかし、自宅開業の場合、家賃は必要ありません。

ブランド力や知名度が高いフランチャイズとはいえ、加盟校がチラシやWebなどで集客活動を積極的に行なうのが重要です。とくに春の入校時期などは、力をいれて集客することで、年間通じて安定した経営が可能になります。

上記以外にも、システム使用料や、講師の募集費用、備品購入費用が必要になってきます。

教育業界未経験でも安定経営しやすいフランチャイズ。最後にフランチャイズに加盟して学習塾を開校するデメリットも合わせて確認しておきましょう。

開業前の研修では、オーナーだけではなく講師となるスタッフの研修も本部が行なってくれるケースもあります。もちろん、指導面だけではなく、集客から入校までの保護者対応なども研修にて伝授されます。開業後も定期的な本部スタッフ（SV）の巡回やミーティング、勉強会の開催など塾経営成功のため本部が伴走してくれます。

地域で支持される学習塾になるには、効果的なカリキュラムや学習法を構築しなければなりません。フランチャイズに加盟すると、すでに全国で「学力アップ」や「希望校進学」の実績があるカリキュラムや学習法を活用して教育を行なうことができます。

塾経営成功のためには、生徒を数多く集められるかどうかにかかっています。フランチャイズであれば、その知名度やブランド力を活用した広告宣伝が可能です。さらに、全国の加盟校のために本部負担でTVCMなど大規模な広告を行なってくれたり、地域にあった集客方法をアドバイスしてくれたりするのも魅力です。

フランチャイズに加盟して塾を開業すれば、加盟金や保証金、ロイヤリティなどを本部に支払う必要があります。そのため、どうしても初期費用が高くなったり、利益率が悪くなります。しかし、加盟金やロイヤリティは本部から支援を受ける対価として支払うもの。安定経営のため必要な経費とも考えられます。

フランチャイズは、実績に裏付けされたカリキュラムや学習法を活用できる一方で、自由に教材を選ぶなど独自の教育を提供できないのがデメリットと言えます。もし、オリジナルの教育をしたい場合は、フランチャイズには加盟しない方がいいでしょう。

フランチャイズ契約のなかには、競業避止という項目があります。加盟期間中に同業種業態である塾のフランチャイズに同時加盟したり、解約後も一定期間はオリジナルブランドでの塾の開業や塾のフランチャイズ加盟が禁止されています。加盟時のみならず、解約後もさまざまな塾を開業したいと考える場合は、事前に本部に相談しておく必要があるでしょう。

塾経営は、生徒の成長を感じられ、やりがいと社会的な意義を感じられるのも魅力です。しかし、競合も多い業界。地域の市場性やニーズ、競合の有無なども考慮して、加盟するフランチャイズを選びましょう。仮に、個別指導塾が多い地域でも、自立型（自学自習）の塾を開業することで、異なるニーズを引き出し、生徒が集まる可能性もあります。

フランチャイズには多くの塾チェーンがあります。自身にピッタリな指導タイプやカリキュラムを見つけるために、なるべく多くの学習塾フランチャイズを比較検討しましょう。