フリーランスで年収800万円！個人で稼ぐ仕事例と選び方のポイントとは

個人で稼ぐということは、どこかの会社や店などに雇われて働くのではなく、一個人で、なんらかの手段を講じることによって収入を得ることです。企業に雇われて会社員として働くのと、独立した個人として働くのでは大きな違いがあります。

一般的に会社員が収入を増やすためには、残業をしたり休日出勤をするなど、長い時間を仕事に費やすことになります。別の言い方をすると、会社員にとって労働時間=お金であるともいえるでしょう。

一方、個人で働いて収入を得る場合だと、長時間働いたとしても、必ずしも収入に直結するとは言い切れません。個人は時間ではなく価値をお金にするのです。つまり、なんらかの価値を提供できれば、それでお金を稼ぐことができるようになるわけです。

また、会社員の場合には集団で行なう作業のうち一部を行なえばよいですが、個人で稼ぐ場合には成果のすべてを自分が担保することになります。そのため、評価や得られる報酬も個人のスキルとダイレクトな関係になりやすく、会社員時代と同じ仕事をしたとしても、得られる収入は低くなる可能性もあるということです。

個人で稼ぐとは、第三者に求められる価値を提供し、その対価として報酬を得ることです。では、この求められる価値となりうるものにはどのようなものがあるのでしょうか。ここでは、個人でも比較的高収入を得やすい価値にどのような種類があるのかについて説明します。仕事を選ぶ際に、こうしたポイントを考慮するとよいでしょう。

知識は価値になるので、個人で稼ぎたい場合の武器になります。知識を用いて収入につなげる方法は、主に2つに分けられます。

そのうちの片方は、誰かが必要としている知識を、その人に代わって調べて提供してあげることです。もう一つは、自分だけが持っている専門的な知識や貴重な体験談などについて、その知識や情報を欲しがっている人に教えてあげる方法です。

知識や情報を提供するという行為は、シンプルな作業だといえるでしょう。それでもこの2つの方法は、個人で稼ぐための立派な価値になります。

人ができないことを、できるようにしてあげることは、非常に大きな価値を生み出します。しかし、人にスキルの習得を指導することなので、誰にでもできるというわけではありません。教えるのが上手であることも、大切な条件だといえそうです。

また、どのようなスキルを教えてあげるのかによっても、仕事の難易度は変わってきます。難易度が高ければ高いほど価値も上がるので、収入も上がるでしょう。

たとえば、スマートフォンの基本的な操作を教えてあげたり、文書作成ソフトや表計算ソフトを使って書類作成の方法を教えてあげたりすることも、個人で稼ぐための価値に相当します。人に教えることができるレベルのスキルを持っている人は、それを価値にして収入を得ることが可能です。

作業内容が複雑で面倒なことや、膨大な時間がかかってしまうことなどを、代わりにやってあげることも価値があります。依頼主に代わって営業をする、記事を書く、家事を代行する、子供の面倒を見るベビーシッターなどによって収入を得ることができます。いわゆる業務委託です。

専門知識が必要となる作業の代行の場合は、稼ぐことができる金額も相応になるでしょう。また、代行業務は自分が自ら着手する場合だけではありません。代行ツールを販売して収入につなげるという方法も含まれます。

自分が保有している価値を生かし、個人で稼ぐことができる仕事には、具体的にはどのような職業があるのでしょうか。ここでは、個人で稼げる仕事例を挙げていきます。

フリーランスで稼ぐには、ニーズの高い仕事であることも大切です。どんなにスキルや知識が十分にあっても、ニーズが無ければ稼ぐことができません。特にIT系スキルは、デジタル情報産業の拡大とともにニーズが高まった背景もあって、クラウドソーシングサイトなどの個人でも仕事を受けやすい環境が整ってきました。総務省の公開している資料によると、国内でクラウドソーシングによって仕事を受注している人は150万人を超えているといわれています。

そのクラウドソーシングサイトでニーズの高いIT系スキルを必要とする仕事には、プログラマなどのIT系エンジニア、Webサイト制作・運営、ライティング、動画編集、イラストレーターといった仕事です。このうち特に人気の高い仕事に着目して、その仕事内容や求められる資質などについてご紹介していきましょう。

エンジニアとは、電気、機械、建築をはじめとするいろいろな分野の専門知識を持っていて、それを職業にしている人のことです。

なかでも、ビジネスにも日常生活にもなくてはならないインターネットの分野で活躍するITエンジニアは、システム構築、Webサイトの制作、サイトの保守など、さまざまな仕事の種類に分かれます。特にニーズの高い仕事が、Webサイトを構築する時に設計図を書くWebエンジニアや、設計図に基づいてコードを書くプログラマです。時として、Webエンジニアは設計からコーディング、テストまでを1人で行なうこともあります。

ITエンジニアとしてのスキルを持っている場合、個人で仕事を受注すればフリーランスとして独立することも可能です。会社員として企業に雇われている間に経験と知識を身につければ、フリーランスとなっても、自由な働き方をしながら収入をアップすることも狙えます。まったくの未経験からでも、独学やスクールに通うなどして半年ほど勉強すれば基礎は学べるため、チャレンジしやすい仕事と言うことができます。

Webマーケターの仕事は、ターゲットとするWeb上での目的を達成させることです。たとえば、コミュニティーサイトでは会員登録数を増やし、ECサイトの場合では商品の購入率をアップさせるなどです。そのために、オウンドメディア構築、インターネット広告の有効的な運用、SEO対策などをおこないます。

具体的には、アクセスログを解析して現状分析を行いつつ、どの様にして目的達成に近づけるかの仮説を立てたり、仮説に則った検証を繰り返していくといった地道な作業でもあります。そのため、数字や現象から論理的に物事を考え、推測し、結果を出すまで続けるという粘り強さも求められます。

インターネットマーケティングのために充てられるコストは上昇傾向にあるので、Webマーケターに支払われる報酬もアップしていく可能性があるでしょう。

ライターは、Web媒体や紙媒体に載せるための記事を書くのが仕事です。一般的なパターンでは、あらかじめ決められている企画やテーマなどに沿って記事の執筆を進めます。場合によっては、特集記事の企画や、インタビューの質問項目を考えて、インタビューも担当するなど、執筆以外の業務もあります。
与えられた資料から単に執筆だけをするライターの仕事に対する報酬は、文字単価で決められていることが多くなっているため、経験が浅いうちはそれほど高い文字単価は望めません。しかし、特別な資格などは必要ないので、文章能力がある人ならば、すぐに始めることができる業務です。得意分野や専門知識に競争力があれば文字単価も上がるため、効率的に稼ぐことも可能になります。

また、コロナ過にある現在、インターネットサービスの利用者はますます増えると言われており、企業や個人がWebで情報発信をしたいというニーズも高まっています。そのため、Webライターの需要はは将来的にも拡大していくと予想されています。

どのような商品・サービスも作るだけでは意味がなく、それを売り込む必要がありますが、１つの企業で商品開発と販促どちらにも力を入れるのは難しいことがあります。そこで個人が特定の会社と契約を結び、商品やサービスの販売・営業、取次、紹介を行なうのが代理店の仕事です。

保険やガソリンスタンド、広告などが代理店の代表的な商材でしょう。契約形態によっては、見込み客の紹介だけを行なう代理店だったり、販売・仲介も行ったりと代理店にはいくつかの種類があります。

フランチャイズとは違いロイヤリティなどを支払う必要はなく、他社の商品を扱うのですぐに事業を始めることができます。すでに人脈が構築できていたり、営業力に自信があるという人にはおすすめのビジネスといえるでしょう。

ここまで個人で稼げる仕事をいくつかご紹介してきましたが、気になる収入はいくらくらいなのでしょうか。一般的に言われている想定収入についてご紹介していきます。

一般的に、新卒社員や未経験者からの転職などの会社員であれば、年収にして400万円前後と言われます。Webエンジニアなのかプログラマなのかなど、与えられたロール（役割）や、プロジェクト規模によっても変わり、年収800万円以上も可能です。

経験値や職種、業界などによって年収に差が付き、会社員の場合で年収500万円前後と言われます。SEOマーケターなのかSNSマーケターなのかと言った細かい職種によっても年収は異なり、フリーランスで年収1000万円というケースもあります。

文字あたり単価とライティング文字数によって収入が決まります。たとえば1文字単価1円、1時間あたり1000文字を1日5時間、月20日間でこなせば、10万円の月収となります。収入を増やすには、記事の企画構成から携わるなどして文字単価を上げる、専門知識をつける、取材案件や写真や動画の撮影といった作業の幅を増やすことが考えられます。

代理店の収入は、取り扱う商品・サービスによって大きく差が付きますが、例えば独立して間もない保険代理店なら年収500万円前後といわれています。ただ、同じ保険でも月払いの保険を契約すれば毎月手数料が入ってくるので、契約数を増やせばストック型ビジネスとなり、年々収入は増加していきます。

さて、「個人で稼ぐ」ことと「経営する」とではいろいろな違いがあります。この段落では、この両者の違いについて説明します。

会社勤めなどをせずに、個人で収入を得るためのリソースは知識やスキルなどの価値です。とはいえ、その価値を生かしながら実際に働くのは、自分以外の何者でもありません。時給制であれ、歩合制であれ、仕事に割いた分の時間を切り売りしていることになります。

1日は24時間しかないので、個人で働く場合には限界があることは否定できません。仕事をこなした分だけ自分の収入になりますが、病気になって仕事ができなくなったときには、収入がゼロになる危険性も考えられます。

収入を上げるには、スキルアップや営業力を高めるといった方法の他に、グループや組織として仕事を受注する方法があります。つまり、個人事業主から経営者となって他の人に働いてもらい、事業を推進することです。

エンジニアやWebマーケター、ライターといった仕事のどれも、クライアントの企業規模によって得られる報酬額が高くなる傾向がありますが、より大きな仕事や発注金額の高い仕事は、法人化している方が受注しやすくなります。

なぜなら、個人よりも法人の方がクライアント企業からの信頼を得やすいためです。この様に、受注額の高さや受注しやすさと言う面でも、法人化にはメリットがあります。

そして経営者になると、自分の労働時間と収入が必ずしも比例しなくなります。業務を委託したり、従業員を雇い入れて働いたりしてもらうため、自分自身は時間に縛られずとも高い収入を手にすることが可能になるわけです。

その代わり、組織として案件を遂行できる体制をしっかりと作らなければなりません。経営基盤となる人材育成、顧客開拓、サービス開発などが成功の鍵となるでしょう。

経営者になると、手に入れることが可能となる収入が格段にアップします。それでも、経験がないまま経営者になるのは不安という方が多いでしょう。

しかし、フランチャイズに加盟するというのならば話は別です。ブランド力や商品・サービスを利用して経営できるだけでなく、本部が積み重ねてきたノウハウや経営に関するサポートが受けられるので、未経験でも経営者になることができます。

また、フランチャイズといってもいくつかの種類があり、コンビニなどは開業資金を用意すれば、すぐに個人で開業できるタイプもあります。完成された店舗を本部がすでに整えてくれるタイプだと、研修を受けたあとに運営を開始することができるのです。

実際に、多くのフランチャイズオーナーは事業経験がない業界で開業しています。また、特にその業界に関係する知識が無かったり、資金力があまりない若い方でも開業することが可能です。いくつか事例をご紹介しましょう。

「エコカーレンタカー」車知識ゼロの主婦からレンタカー店オーナーに！

「おそうじ本舗」売上右肩上がりの26歳の若き女性オーナー

「WAKABA」オープンからたった2週間で1ヶ月分の想定粗利を記録

また、フランチャイズといってもいくつかの種類があり、コンビニなどは開業資金を用意すれば、すぐに個人で開業できるタイプもあります。完成された店舗を本部がすでに整えてくれるタイプだと、研修を受けたあとに運営を開始することができるのです。

気になるフランチャイズオーナーの収入の実態はというと、マイナビが行ったアンケート調査の結果では、一般的な会社員の給与年収に該当する「300万～500万円未満」が30％、500万円以上を合計すると40%という結果になり、70％以上の人が平均的もしくは平均以上の年収を得ています。500万円以上と回答した人の中には、1000万円を超える人も7.5％もいます。

当然のことながら、開業する業種や業態によって想定される売上規模が変わりますので、一概に収入額だけで開業の成否を判断することはできません。それでも、前職の年収と比較して「変わらない」もしくは「上がった」という人の合計は7割近くに達しています。

興味のある分野や好きな業種を選んで、今までと同等もしくはそれ以上の収入を得られる可能性があるというのも、フランチャイズの魅力ではないでしょうか。

会社などの組織に属すことなく個人で働いて稼ぐためには、ITエンジニアやライターのように、自分の持つスキルや経験を活かして、なんらかの価値を提供することになります。また、技術や知識を売るのではなく、経営者として稼ぐ方法もあります。しかし、いきなり独立して個人でお金を稼ぐことには不安を感じてしまう人もいることでしょう。そのようなケースでは、フランチャイズに加盟して、サポートを受けながら経営を学ぶのも一つの選択肢ではないでしょうか。

フランチャイズと言うと、「店舗をかまえたりする初期投資額が大きくなるのでは」と思いがちですが、必ずしもその様なことばかりではありません。フランチャイズの中には、自己資金が少なくても開業可能なものもあり、本項で紹介した事例のように、未経験で開業している事例もあります。

たとえば、「ネットショップ販売支援 CCR」は初期費用23万円でスタートできますし、「町の便利屋さんファミリー」は自己資金が0円でも開業可能です。

また、月々のロイヤリティ費用も歩合や固定のタイプがあったり、売上保障をしてくれるフランチャイズもあるので、選択肢のポイントを自分なりに持って選ぶとよいでしょう。