ジムフランチャイズの開業に必要な費用とは?運転資金や費用を抑えるコツも解説
ジムを開業する選択肢として、フランチャイズを検討している人も多いのではないでしょうか。フランチャイズであればノウハウを享受できるので、未経験や異業種からの参入でも開業できるのが魅力です。
しかし、「ジムフランチャイズに加盟して開業すると費用はどれくらい必要なのだろう」といった不安の声もしばしば耳にします。この記事ではジムフランチャイズの開業に必要な費用を項目別に紹介。運転資金の内訳や費用を抑えるコツも解説しています。ジムの開業を検討している人は最後までお読みください。
ジムフランチャイズの開業に必要な費用
事業をスタートするうえで気になるのが費用です。目安として、ジムフランチャイズの初期費用は1000万から5000万円ほどになります。ここではジムのフランチャイズに加盟して開業する場合に必要な費用の内訳と相場を紹介します。
加盟金
フランチャイズ加盟するときに本部に支払うお金が加盟金です。金額はフランチャイズによって異なりますが、ジムフランチャイズの場合は100万から400万円ほどが相場になります。たとえば、ABCクッキンググループが手掛ける「SPORTS & RELAX B」の標準加盟モデル(20坪)の場合、加盟金は110万円が目安になります。
フランチャイズは基本的に1店舗ごとの契約になるので、店舗が増えるたびに加盟金が必要になるケースもあります。また、契約期間も5年や6年などとフランチャイズによってさまざまで、契約を更新する際に契約更新料を支払わなければいけない場合もあります。加盟前にしっかりと確認しておきましょう。
保証金
フランチャイズ本部に一時金として預けておくお金が保証金です。加盟金と同じくフランチャイズによってさまざまで、なかには保証金を設定していないフランチャイズもあります。保証金を設定しているジムフランチャイズの場合は、50万から200万円ほどを考えておくと良いでしょう。
たとえばロイヤリティなどを期日までに支払えない場合は保証金から充当されます。ただ、減った分の保証金は元の金額に戻るように補填する必要があります。なお保証金は一時金なので、一般的にはフランチャイズ契約を解除するときに全額返金されます。
店舗関連費(物件取得費・内外装費)
店舗関連費には物件を借りる費用のほか、内外装工事費が含まれます。規模やジムの種類によって金額は変わってきますが、「9ROUND」のスケルトン物件加盟モデル(30坪)の場合、内外装費はおよそ700万円です。なかには内外装費だけで2500万円を想定しているフランチャイズもあるので、費用を抑えて開業したい場合は「9ROUND」も選択肢のひとつになります。
また、実際に内外装費としてかかる費用以外にも、「設計管理費(工事管理費)」としてフランチャイズ本部に支払うケースもあります。フランチャイズの場合、基本的には本部が指定するデザイン・設計で施工する必要があります。それをサポートするための費用で、相場としては数十万から100万円ほどです。
設備費
設備費にはトレーニング機器のほか、シャワー、ロッカールーム、システムの導入費などが含まれます。多くを占めるのがトレーニング機器で、大規模なジムの場合は3000万円以上を要することも珍しくありません。
資格取得費
ジムを開業するにあたって必要な資格はありません。ただ、ジムインストラクター関連の資格を取得することで、近隣のジムとの差別化につながって集客に有利になることもあります。
アメリカのNSCAが認定するパーソナルトレーナーの資格で、初心者から上級者までさまざまなニーズに合わせた指導ができることを証明する資格
一般人からトップアスリートまで、あらゆる対象や目的に応じて、科学的根拠に基づく適切な運動プログラムの作成と指導ができる専門家であることを証明する資格
保健医療関係者と連携しつつ安全で効果的な運動を実施するための運動プログラム作成および実践指導計画の調整等を行なう役割を担う専門家であることを証明する資格
研修費
フランチャイズに加盟すると、開業前に本部が用意した研修に参加します。内容や日数はフランチャイズによってさまざまで、費用も10万から100万円ほどと幅があります。
また、研修を受けられる人数が決まっていて、上限を超える人数で研修を受けたい場合は別途費用が必要になることもあります。複数人で研修を受けたい場合は、事前に確認しておくといいでしょう。
たとえば女性専用ジムの「ファディー」の研修費は60万円です。フィットネス器具の使用方法はもちろん、システムの使用方法やマーケティング・販売などジム経営に必要なノウハウを16日間にわたって身につけられます。
なかには研修費として項目を設定しておらず、「その他開業費」に含まれている場合もあります。研修は本部や直営店で開催されるので、遠方の場合は交通費や宿泊費が別途必要になることも覚えておきましょう。
その他開業費
ほかにも本部システムの利用料や広告宣伝費、警備システム導入費、ホームページ制作費などが必要になる場合があります。
フランチャイズによって異なるので、加盟前に確認するようにしましょう。
ジムフランチャイズの運営に必要な費用(運転資金)
ジムフランチャイズに加盟するには、開業時に必要な費用以外にも開業後に継続して発生する費用があります。ここでは、運営に必要な費用について項目ごとに紹介します。
ロイヤリティ
本部の商標を利用したり、サポートを受けたりする対価として継続的にロイヤリティを支払います。ロイヤリティは基本的に「売上比例方式」と「定額方式」の2種類に大別できます。
「売上比例方式」は決まった割合を本部に支払う方式で、たとえば月の売上が1000万円で、ロイヤリティが売上の10%に設定されている場合、ロイヤリティとして10万円を本部に支払います。
開業当初は多くの売上が見込めず、ロイヤリティの支払いが負担になるケースもあります。「売上比例方式」なら売上によって決まるので、売上が少なければロイヤリティも少額に抑えられます。
一方、「定額方式」は売上や純利益に関係なく毎月決められた額を支払う方式のことをいいます。定額なのでコスト管理がしやすいだけでなく、売上が増えればその分、負担が軽減されます。
人件費
雇用する人数によっても変わってきますが、人件費は売上の10から30%ほどが目安になります。運転資金のなかでも大きなウェイトを占めるのが人件費です。人件費の高騰や人手不足が重なり、最近では無人で運営できるジムも注目を集めています。
たとえば24時間ジムの「LifeFit(ライフフィット)」は、DX化により無人運営が可能。入会や料金の支払いはもちろん、入退場や問い合わせ対応などすべてオンラインで完結できます。運営に手間がかからないため、法人の事業多角化にも選ばれています。
家賃
家賃は開業するエリアや規模によって大きく異なります。パーソナルジムならマンションの一室でも開業できるので、5万から10万円ほどに抑えることも可能です。しかし、ランニングマシンやトレーニング器具、プールなどを完備する総合型のジムの場合、家賃だけで数百万円かかることもあります。
家賃を抑えて開業したい場合は、小型ジムが選択肢に入ります。2014年以降にジム市場が成長した背景には、健康志向の高まりに加え、気軽に通える小型ジムが台頭してきたことが考えられます。たとえば小型ジムの「スマートフィット100」では、家賃を抑えて開業できることもあって3年半での投資回収が期待できます。
光熱費
快適に運動できる空間を維持したり、照明をつけたままにしたり、シャワーを設置すると水道代もかかったり、ジム運営において光熱費は意外とかかることを覚えておきましょう。
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費用を抑えてジムフランチャイズを開業・運営する方法
「フランチャイズに加盟してジムを開業したい」と思っても、初期費用はもちろん運転資金が高額で悩んでいる人もいるのではないでしょうか。最後に、費用を抑えて開業・運営する方法を4つ紹介します。
規模を抑えて開業する
店舗の規模と費用は基本的に比例するので、費用を抑えたい場合は小規模で開業するようにしましょう。
女性専用のパーソナルジム「ファディー」は40坪程度の小規模ジムで、トレーニング機器を導入する必要がなく、AIマシンの備品程度で開業できます。その結果、設備費を210万円に抑えて開業することも可能です。初期費用を抑えて開業したい場合にピッタリです。
低投資で開業できるジムフランチャイズを選ぶ
ジムフランチャイズとひと口にいっても、開業にあたってかかる費用には大きな差があります。
「スマートフィット100」は、2015年に24時間営業の小型フィットネスジムとして1号店をオープン。開業時にかかる費用を徹底的に見直し、従来の24時間小型フィットネスジムが初期費用8000万円から1億円かかるところ、「スマートフィット100」は4000万~6000万円程度で開業が可能です。
また、女性専用フィットネスジム「SPORTS & RELAX B」も費用をおさえて開業できるジムフランチャイズのひとつ。高価な設備を導入した大規模な内装などの改修をしたりする必要がありません。通常であれば3000万円以上することもある開業費用が、なんと740万円ほどまで抑えられます。
無人運営できるジムフランチャイズを選ぶ
とくにコロナ禍以降は、スタッフが不在または常駐せずとも運営できる、いわゆる無人運営のジムが増えています。無人運営できるジムのメリットは24時間営業で収益をアップできるだけでなく、人件費をおさえて運営できる点にあります。
ITベンチャーが2020年に創立した24時間ジムの「LifeFit」は、DX化によって無人運営が可能。入会や料金の支払いなどの手続きもすべてアプリで完結できます。会員カードも不要で、ゲートにアプリをかざすだけで入退場できるため、人件費などの運営コストを落とし、投資回収期間を短縮。約3年での早期回収も見込めます。
【番外編】融資を受ける
ジムを開業するときに大きなハードルとなるのが費用です。規模によっては1000万円以内に抑えられることもありますが、少なくとも数千万円は必要になってきます。潤沢な資金を用意できる場合を除いては、融資を受けて開業するのが一般的です。
なかには融資を受ける際にサポートを実施しているジムフランチャイズもあり、「スマートフィット100」では融資申請に必要な事業計画書作りをサポートしています。ジムフランチャイズに加盟したくても資金面で不安がある人は選択肢のひとつになるでしょう。
ジムフランチャイズによって必要な費用はさまざま
ジムフランチャイズの開業に必要な費用と運転資金の内訳を項目別に紹介しました。規模やエリアにもよりますが、ジムフランチャイズの開業には多くの資金が必要で、かかる費用は本部によってさまざまです。
だからこそ、失敗しないためにも本部選びが重要になってきます。「【徹底比較】フィットネスジムの人気フランチャイズTOP10!選び方やメリットも紹介」の記事でジムフランチャイズの人気TOP10を紹介しています。それぞれを比較しながら選んでみてください。
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10年の雑誌編集部経験を経て、2016年にフリー編集者・ライターとして独立しました。その後の2023年にオウンドメディア支援(記事制作代行)をメイン事業とする「株式会社Wordeal」を設立。“上位表示だけでなくCV獲得まで伴走型でサポート”をモットーに、フランチャイズWEBリポートをはじめ多くのWEBメディアで記事を制作しています。